日本の賃貸契約の必須事項を解説!外国人が部屋を借りる前にやるべきこととは?

日本で暮らす

日本で賃貸物件を契約する際に、必ず必要なものは何だと思いますか?

答えは、「住所」「電話番号」「銀行口座」です。

ところが、来日したばかりだと、もちろん日本に住所がありませんし、日本の電話番号も銀行口座も持っていません。そして、電話の契約には銀行口座と住所が必要、銀行口座を作るには住所と電話番号が必要、という矛盾にぶつかります。

今回は、この矛盾をクリアする方法をお伝えしましょう。

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■住民登録をする
まずは、契約手続きが簡易なマンスリーマンションなどを仮の住居として手配します。そして、在留カードとパスポートを持参して、最寄りの役所で住民登録をしましょう。住民登録は、来日して14日以内に行います。ホテルやウィークリーマンションなどの短期宿泊施設での住民登録は認められていません。詳しくは、最寄りの市区町村の窓口で相談しましょう。

■携帯電話を契約する
家電量販店で音声通話付きのプリペイド型のSIMカードを購入するか、携帯キャリアと契約して日本の電話番号を入手しましょう。日本の携帯キャリアは、住所や銀行口座がないと契約できませんので、簡易な手続きでSIMを契約できる外国人向けのサービスを利用しましょう。

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■銀行口座を開設する
家賃の支払いは、銀行振込が一般的です。上記の手順で住所と電話番号を入手しておけば、比較的スムーズに銀口座が開設できます。

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ここまでが事前準備です。

物件によっては、契約時に押印を求められることがあります。日本では、賃貸契約以外にも様々な手続きに押印を求められることが多いので、余裕があれば印鑑を作っておいてもいいでしょう。印鑑は、最寄りの印鑑屋やインターネットで注文できます。ただし、シャチハタ(スタンプ式ハンコ)は正式な手続きでは使えません。

無事に賃貸物件を借りることができたら、役所や銀行、携帯キャリアに住所変更の手続きをするのをお忘れなく! うっかり仮の住所のままにしておくと、罰則を受けたり、在留資格を取り消されたりする可能性があるので要注意です。

次回は、賃貸物件を借りる手順を紹介しましょう。

本コラムは、日本での生活に役立つ知識や情報をお届けし、頑張るあなたを応援しています。

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