特定技能の在留資格で働いていて、「自分の能力が活かせない」とモヤモヤしたことはありませんか？
専門分野の知識や技術を評価されて雇われたはずなのに、単調な業務が多かったり、裁量権がほとんどなかったりすると、仕事へのモチベーションが下がりますよね。
でもこれは、あなたの能力とは関係なく、日本の雇用システムによる、考え方の違いが原因かもしれません。
日本の雇用システムは、世界でも珍しいメンバーシップ型が主流です。
■メンバーシップ型の特徴
・業務の割り振りは入社してから
・長い時間をかけて幅広い業務を行なえる人材を育成
・辞令による異動や転勤がある
・年齢や勤続年数により給料が上がる
・正社員は定年まで解雇されない
リモートワークの普及などもあり、日本人の働き方はかなり柔軟になってきているとはいえ、従来のメンバーシップ型が慣例となっている会社はまだたくさんあります。
一方、海外の主流はジョブ型の雇用システムです。
■ジョブ型の特徴
・業務内容に合わせて専門スキルのある人材を雇用
・成果次第で役職や賃金が上がる
そのため、より良い待遇・賃金を求めてどんどん転職します。
特定技能は、ジョブ型の雇用システムに対応した在留資格と言えます。各分野の技能試験と日本語能力検定をパスした特定技能の外国人の多くは、「即戦力として活躍しよう」と考えているでしょう。
ところが、受け入れ先の会社の担当者や上司が、日本のメンバーシップ型に馴染みすぎていると、「まずは与えた仕事をこなしてくれたらいい」と考えます。長く雇用する前提で、成長を見守るという考え方です。
このギャップが、仕事への不満につながるのではないでしょうか。
もちろん、特定技能の外国人の考え方を理解し、活躍できる環境を整えるのは、受け入れ先の会社の役目。でも、現場レベルではなかなか浸透しないことがあるのです。言葉の壁もあり、特定技能の外国人の能力を図りかねるという側面もあるでしょう。
特定技能1号の在留期限は5年間。時間に限りのある中、より成果が出せる会社に転職したくなるかもしれません。でも、日本人との仕事に対する考え方のギャップが埋まらないままだと、転職しても不満が解消されない可能性があります。
日本人の仕事に対する考え方が、母国と違うことを意識し、適応する努力も大切です。あなたの能力を知ってもらうためにも、積極的に日本人とコミュニケーションを取っていきたいですね。
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